HOW MANY S凸UDS TO LEGOLAND ?

レゴランドまで何ポッチ?旧世紀に最も賞賛された玩具への追憶と追悼
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2005年度の年次報告がLEGO社のプレスリリースで発表されました。

過去最悪の赤字業績を出して危機的状況に立たされた2003-2004から、社長交代に象徴される大変革を経て、今年度は増益に転ずるという劇的なV字回復に成功しました。
とは言え今回の収益には、LEGOLAND売却などの「痛みを伴う改革」による収入も含まれているわけで、依然困難な状況にあるという認識は変わらないみたいです。

現状、LEGO社の経営プランは、大きく分けて

1:本来の組立玩具企業に立ち戻る。手広くなりすぎた業態分野を縮小再編成し「小さく強い会社」としての市場地位回復に努める。
2:低所得国への工場移転を含めた大幅な合理化、経費削減による競争力の強化。
3:レゴ社本来の製品とライセンス(版権)製品を2本柱とするブランド力の強化。
4:小売店や各チャンネルを通した消費者ニーズの調査力強化。

と4点挙げられます。
言ってしまえば最近流行の企業改革路線に忠実で、あまり目新しいものでは無いとも思いますが。

一消費者としては、項目3番や4番に重点をおいていただいて、過去に成功したエッセンスを注ぎ込んだ素晴らしい新製品を出し続けてくれることを祈るばかり。奇抜な新規開拓挑戦はほどほどにと心から願うところです。
工場移転や経費削減等の合理化は、必然的に歩留まりの悪化、商品品質の劣化に繋がらざるを得ないわけです。この辺も、旧き良き玩具の伝統「色と大きさの維持」にどこまで歯を食いしばれるか、注目しつつ応援していきたいですね。

プレスリリースは、こちら

以下、債務や収支バランスなど細かな数字は一切省いて、興味のある部分だけをザックリと超訳した文章でよろしければ、続きを読んでください。


2005年決算、年始予想より良好
---LEGO GROUPは正しい軌道に乗っている。

[2006年2月15日]
■総括
LEGOグループは、2005年、課税前決算の大幅増で、16億8800万DKKの損益から7億とんで200万DKKの増収に転じた、と年次報告で発表した。
年間を通じ、グループだけでなく甚だ困難な市況にすら影響を及ぼした広範な改革の見地から、取締役会は年次結果を満足すべきものと受け止めている。
2004年初頭に策定された財務計画は予定通りの成果を上げ、グループは依然チャレンジを必要とする状況に面しているものの、危機的債務状況からは脱したと言える。

■市況
玩具市場全体は依然として、市場成長欠如と小売レベルでの競合激化に特徴づけられる著しい苦境にある。加熱する競争は、利幅と価格への逼迫となって顕れているのに加え、子供達の、ゲーム機/PCゲーム/携帯電話/mp3プレイヤー他の電子市場に対する興味は年々増大する一方である。
こうした中でもLEGO社は、大多数の市場でシェアを確保している。
売上増は、数多在る要素の中でもとりわけ、消費者の要望とニーズの把握を可能とした小売業界との綿密な対話に起因している。

■売上ライン
最多売上商品ラインとしては、BIONICLEが挙げられるのみならず、CITY、VIKING、Technicといった、LEGO社本来の商品に重きを置いた戦略が功を奏した。幼年商品ラインでも、デュプロが大幅な躍進を遂げている。ライセンス商品においては、フェラーリとスターウォーズの2大ブランドを、最多売上商品の中に挙げられる。

■活動休止
中核ビジネスに集中すべく、2004年秋にグループはLEGOLAND売却の決断をした。売却のオファーは、2005年7月まで行われ、最終的に8月の競売に掛けられた。
結果、Blackstone Capital Partnersに対し3億7500万ユーロで売却。この売却に関連して、Merlin Entertainments Group Luxemburg S.a.r.l.との合弁企業が新設され、4つのLEGOLAND Parkと、MerlinのSeaLife、Dungeons、Earth Explorerのアトラクションが運営されることになった。
新会社の持株比率は、BCPが70%、LEGOグループとKIRKBIで30パーセントである。KOMPAN A/Sのグループ所有株も売却され、2005年経常利益に組み込まれている。

■2006年展望
2006年もまたLEGOグループにとって厳しい年となろう。世界的に玩具市場は依然縮退の方向にあり、既存の従来的玩具メーカーは更に戦略的苦境に立たされると思われる。
旧き良き組立玩具の中核ビジネスを再認識/再構築すると共に、より小規模であろうとも財務的に強固なポジションを築くことで競争力を高め、LEGO社はその市場地位を維持していけると期待される。
2006年には、既存製品新製品問わず、映画のサポートを受けるものが存在しないため、2005年に比べ、グループの売上利益は若干減少するものと思われる。製品による収入増と、低所得国への工場移転を伴う合理化の両面作戦は今年も引き続き行っていく。

■コメント
Jorgen Vig Kundstrop 代表取締役社長
私は、現在直面している厳しい市況の観点から考えて、年次結果を満足すべきものと考えています。また今や、LEGOグループを利益志向企業に戻すのに必要な財務基盤を持てたことに関しても、大変満足すべき結果だと言えます。これらは、私達の社員の大きな努力によって達成された、目覚しい成果だと言えるでしょう。
今後数年にわたって、私達はまず何よりもグループの収益性を上げることに集中します。これは合理化とコスト削減によって達成されるでしょう。充分な収益性を確保して初めて、売上増に取り組むことが出来るようになると考えています。
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